AIDS/STI-related database Japan エイズ/STI関連データベース    
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1.はじめに
2.エイズ年表
3.エイズ流行の基礎知識
3-(1).性的ネットワーク
3-(2).性感染症とHIV感染の関係
3-(3).流行期分類
4.HIV流行の世界的状況
5.周辺国・地域におけるHIV流行の現状
5-(1).中国
5-(2).台湾
5-(3).香港
5-(4).韓国
6.欧米におけるHIV流行の現状
6-(1).米国
6-(2).西ヨーロッパ
7.日本におけるHIV流行の現状
7-(1).全体的状況
7-(2).HIV感染者報告数の動向
7-(3).AIDS患者報告数の動向
7-(4).献血血液のHIV検査陽性率
7-(5).まとめ
8.日本の社会的状況
8-(1).性行動に関連する状況
出荷数8-(2).性感染症、10代の中絶、コンドーム国内出荷数の状況
8-(4).出入国の状況
9.エイズ対策の状況
9-(1).検査数・相談件数の動向
9-(2).普及啓発の状況
10.まとめ
11.文献

エイズ年表

年  表 世界における主なできごと 日本における主なできごと
1981年 ・米国疾病対策センター(CDC)が初の症例報告  
1982年 ・AIDS(後天性免疫不全症候群)と命名される
・性行為、血液、母子感染によって感染する疾患と判明
 
1985年 ・AIDSの原因ウイルス発見
(ヒト免疫不全ウイルス[HIV]と命名)
・日本で最初のエイズ患者認定
1986年   ・エイズサーベイランス委員会発足
(1996年にエイズ動向委員会に改称)
1987年 ・米国CDCがAZT(ジドプジン)をエイズ治療薬として承認
・世界保健機関(WHO)に世界エイズプログラム設置
・エイズ対策関係閣僚会議でエイズ問題総合対策大綱決定
・財団法人エイズ予防財団発足
1988年 ・第1回世界エイズデー  
1989年   ・後天性免疫不全症候群の予防に関する法律(エイズ予防法施行)施行
1994年 ・多剤併用療法(HAART療法)の有効性が証明される ・第10回国際エイズ会議開催(横浜)
1995年  
1996年 ・国連合同エイズ計画(UNAIDS)発足 ・大阪HIV訴訟及び東京HIV訴訟(所謂「薬害エイズ裁判」)和解成立
・エイズ診療拠点病院設置
1999年   ・感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律(感染症予防法) 施行
・後天性免疫不全症候群に関する特定感染症予防指針(エイズ予防指針)の公示
2001年 ・国連エイズ特別総会
(1つの病気に対する人類最初の国連特別総会)
 
2002年 ・世界エイズ・結核・マラリア基金発足  
2003年 ・WHO/UNAIDSが「3 by 5イニシャティブ」を開始
(2005年までに途上国の300万人の患者に抗HIV薬を供給することを目標とした計画。)
・米国ブッシュ大統領が「エイズ救済緊急計画」発表
 
2005年 ・国連総会エイズ高級レベル会合 ・第7回アジア太平洋エイズ国際会議開催(神戸)
2006年   ・新エイズ予防指針公示
・国連合同エイズ計画共同センター設置(京都大学)
2007年 ・ハイリゲンダムサミット(G8が600億ドル拠出を表明)
・アフリカで包皮切除術の約60%HIV予防効果が臨床試験で確認される。
 
2009年 ・タイにおける予防ワクチンの臨床試験で約30%の予防効果が確認される。  
2010年

・米国オバマ政権がHIV感染者の入国制限完全撤廃発表。
・アフリカでのマイクロビサイド(抗HIV薬を含む性器塗布薬)の臨床試験で約50%の予防効果が確認される。
・途上国で抗HIV治療を受ける人の数が推定500万人に到達

 
2011年 ・途上国で抗HIV治療を受ける人の数が800万人に。  
2013年 ・ピータ・ピオット前UNAISD事務局長 野口英世アフリカ賞受賞。  

 

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